大地震はいつ発生しても不思議ではありません。大地震が起きたとき、住まいに大きな被害が無ければ、大切な家族の命や財産を守ることができます。

耐震診断とは、いわば人間の「健康診断」にあたります。地盤の状況や基礎の状態、上部構造として、壁の強さや配置、接合部の状況、劣化状況等を調査。上部構造は評点化されて、耐震改修工事の必要性があるかを判定します。
耐震調査センターでは、資格を持つ実績のある調査員・施工店を責任を持って派遣し、お住いの耐震診断・耐震補強のお手伝いを致しております。

(資格を持つ診断士）→自治体の認定による補助金を用いた診断。
(資格を持たない診断士)→診断士独自の診断

耐震調査センターでは、自治体の資格を持つ耐震診断士を派遣させるため、自治体の基準に基づいた診断を行いますので、補助金を用いて耐震診断を行うことが出来ます。

現在の耐震基準が施行される前の、昭和56年以前に建築された建物は、耐震診断(建物の健康診断)することをおすすめします。

阪神・淡路大震災で、地震の超苦節被害で亡くなられた方のうちおよそ９割は、家屋・家具類の倒壊による圧迫死です。東北地方太平洋沖地震でも３８万３４３６戸もの家屋が半壊以上の被害を受けております。また近い将来首都圏直下型地震や東海地震、東南海・南海地震など発生も予想され、被害を増大させない地震防災対策が迫られています。

現在、多くの自治体が、住宅の耐震診断や耐震改修工事に助成金を出す方針を打ち出しています。耐震診断・耐震改修工事を検討するなら、利用できる補助金や助成金は是非知っておきたいもの。自治体によって助成金額の上限や助成率、受け取るための条件が異なるので、助成金を申請する前に確認しておきましょう。